安全性は認証規格を、保証・補償には比較を!!

耐震、耐火、耐雷や太陽光発電システムの安全性は、現在第三者機関の認証によって図られています。
まずはこれら認証の有無が安全性の判断基準となります。

IECやISO、JIS、EN(CE)、ULといった表示は「規格」を指し、JET、VDE、ULなどが第三者認証を指しています。

IEC・・・・
国際電気標準会議(International Electrotechnical Commission)、各国の代表的標準化機関から成る国際標準化機関であり、電気及び電子技術分野の国際規格の作成を行っています。

ISO・・・・
国際標準化機構(International Organization for Standardization)、各国の代表的標準化機関から成る国際標準化機関で、電気及び電子技術分野を除く全産業分野(鉱工業、農業、医薬品等)に関する国際規格の作成を行っています。

JIS・・・・
日本工業規格(Japanese Industrial jameshallison casino Standards)、我が国の工業標準化の促進を目的とする工業標準化法(昭和24年)に基づき制定される国家規格です。

EN(CE)・
欧州調和規格(European Norm)、欧州30か国で構成されるCEN(欧州標準化委員会)やCENELEC(欧州電気標準化委員会)、ETSI(欧州通信規格協会)が発行する、欧州の統一規格です。加盟各国は、EN規格を自国の国家規格として採用することが義務付けられています。該当する商品に適用される全ての指令の要求事項を満たして初めてCEマーキングが表示できるという仕組みになっています。

UL・・・・
米国保険業者安全試験所(Underwriters Laboratories)、現在では米国保険協会とは直接の関係はなく,完全に独立した非営利団体として運用されており,世界で最も古く規模の大きい権威のある安全試験機関です。

JET・・・・
一般財団法人 電気安全環境研究所(Japan Electrical Safety & Envioronment Technology

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Laboratories)、電気用品安全法を補完し、電気製品のより安心安全のための第三者認証を行っている機関です。

VDE・・・・
ドイツ電気技術者協会(Verband Deutscher Elektrotechniker. e. v.)、1893年に設立されたドイツ電気技術者連合を母体とした民間機関で、独自のVDE規格を持ち、検査、審査を行っています

具体的な内容で言うと、住宅用太陽光補助金の適合機種となる条件の一つにもなっているJETPVm認証を各メーカーは取得しています(有効期間は3年間)。認証では、モジュールが燃えたり、部品の不具合で漏電するなどの事故が起きないよう電気的・機械的に安全かどうかを確認チェックしています。

規格試験では切断試験、温度試験、部分放電試験、火災試験、衝撃破壊試験、配線管曲げ試験などがありこれに合格しなければなりません。

例えば部分放電は絶縁物の欠陥を調べ、火災試験は一定の不燃性があるかをチェックしています。

モジュールのモデルごとにメーカーが申請し、第三者機関が規格適合性試験、製造工場の品質管理体制などを確認した上で認証しています。品質が保持されているかどうか年1回の定期工場検査も行われています。モジュールだけではなく、パワーコンディショナーやケーブル等についても試験・認証サービスが行われています。

なお、現在流通しているモジュールにはJETの認証した「性能+安全性」と「性能」だけの2種類の認証マークが表示されていますが、このうち電気的、温度的に長期間使用に耐えられることを認証する「性能」は2011年4月1日以降無効となり、「性能+安全性」に一本化されました。

ここで注意が必要なのは部品ごとの保証期間・内容の違いの確認と、架台や添え付け工事にも保証が付くか、保証に定期点検などの条件があるか、保証には申し込みが確認などが重要です。

太陽光モジュールの保証については、各メーカーごとにかなり差がありますますので、購入前に確認・比較をしてください。

また、自然災害による機器の損害の補償制度もメーカーにより異なりますので注意が必要です。

■大手メーカー太陽光発電システムの保証と補償の一覧